1. 「壊れない時計」への着想と耐衝撃技術の確立
世界中で愛用され、「タフネスウオッチ」という独自のジャンルを切り拓いたカシオ計算機の「G-SHOCK」。その開発は、1981年、当時設計部門に在籍していた技術者・伊部菊雄が抱いた「落としても壊れない丈夫な時計を作りたい」という着想から始まった。時計は精密機械であり、落とせば壊れることが当然とされていた時代において、従来の常識を覆す試みであった。
伊部が会社に提出した企画書は、わずか1行、「落としても壊れない丈夫な時計」というものであった。この端的な提案から開発プロジェクトが始動したものの、技術的な障壁は極めて高かった。開発初期は外装全体を軟質素材で覆うなどの手法が試みられたが、外部からの衝撃エネルギーを遮断することは容易ではなかった。試行錯誤の末、伊部はゴムまりの中で心臓部が浮いている情景に着目し、時計のモジュールをケース内で点接触により浮かせるように支持する「中空構造」を着想する。
カシオの耐衝撃技術は、この中空構造を基礎としつつ、重要部品を個別に緩衝材で保護する仕組みや、ケースやベゼルの形状を工夫して落下時にガラス面やボタンなどが地面へ直接接触しにくくする構造などを組み合わせることで、耐衝撃性を高めている。カシオは中空構造を中心とする耐衝撃技術を開発し、初代モデル「DW-5000C」を1983年に発売した。この技術に関しては、実用新案登録第1779173号が登録されている。
2. 意匠権による保護とその時間的限界
製品の展開にあたり、内部の構造技術のみならず外観デザインの保護も重要な論点となった。初代モデルの外観には、耐衝撃性を確保するための技術的配慮が反映されている。角形のケースやベゼルの凹凸形状は、保護機能と製品デザインが結び付いた特徴的なフォルムを形成している。
カシオは新モデルや派生モデルの投入に伴い、意匠権の取得を通じて外観の模倣防止に努めてきた。しかし、意匠法に基づく独占権には制度上の時間的限界が存在する。意匠権の存続期間は法改正の変遷を経ており、2007年(平成19年)3月31日以前の出願については「設定登録の日から最長15年」、2007年4月1日から2020年(令和2年)3月31日までの出願については「設定登録の日から最長20年」、そして2020年4月1日以降の出願については「出願の日から最長25年」と規定されている。
意匠権が存続期間の満了を迎えると、その意匠権に基づく排他的独占は終了する。また、不正競争防止法2条1項3号による商品形態模倣行為の規制も、原則として日本国内で最初に販売された日から3年間に限られる。ただし、同号の適用には、他人の商品の形態を模倣した商品であることなど、法定の要件を満たす必要がある。そのため、数十年にわたり基本デザインが支持され続けるロングセラー製品においては、意匠権の消滅後に他社による類似形状の商品や社外品パーツが流通した際、どのような法的枠組みで自社ブランドの識別性を守るかが実務上の重要課題となる。
3. 素材変革・機能拡張と技術開発の継続
技術的保護の側面でも、基本構造に関する初期の権利の存続期間が満了した後、カシオは素材の変革や多機能化に伴う新たな技術的課題に取り組んできた。代表例が、外装の「フルメタル化」に伴う耐衝撃設計である。
弾性を持つ樹脂外装とは異なり、金属外装では衝撃の伝わり方や変形挙動が異なる。そこでカシオは、ステンレス製のベゼルとケースの間にファインレジン製の緩衝材を配置するなど、金属外装に適した耐衝撃構造を開発した。
さらに、ソーラー発電、標準電波受信、Bluetooth通信などの機能を組み込みながら耐衝撃性を維持するため、内部構造や電子部品の配置にも工夫が求められる。こうした継続的な技術開発は、ロングセラー製品の競争力を支える要素となっている。技術ごとの特許出願・権利化の状況を確認すれば、技術革新と特許戦略の関係を、より具体的に論じることができる。
4. 長年の使用が生んだ「立体商標」による保護とその射程
意匠権の存続期間を超えて商品形状の信用を保護する手段として、近年注目を集めたのが「文字やロゴを含まない立体商標」の登録である。
商品の形状からなる立体商標には、二つの重要な法的ハードルが存在する。第一に、通常の商品形状は自他商品の識別力を欠くと判断され、商標法3条1項3号等に該当して登録が認められない。第二に、商標法4条1項18号により、商品等の機能を確保するために不可欠な立体的形状のみからなる商標は、特定人への独占を防ぐ公益的見地から登録が禁止されている。
カシオは、初代モデルの発売から約40年にわたる販売実績や広告宣伝に加え、全国の16歳以上の男女約1,100名を対象とした認知度調査の結果などを立証資料として提出した。同調査では、ロゴや文字を除いた形状から「G-SHOCK」と認識した回答者が約6割に達したとされる。こうした資料を背景に、2023年6月26日、初代モデルの形状を表す立体商標が登録された(商標登録第6711392号、指定商品:第14類「腕時計」)。これは、長年の使用によって商品形状が出所識別機能を獲得した場合に、商標法3条2項による保護が認められ得ることを示す事例である。文字やロゴの付されない腕時計の形状のみからなる立体商標の登録は、国内時計メーカーとして初の事例となった。
ただし、この商標権の効力は登録公報に示された具体的な立体形状と指定商品を基礎として判断されるものであり、角形や凹凸を有する腕時計全般を一律に排除できるわけではない。他社製品との関係では、登録商標と対象標章の類否、指定商品との関係、商標の使用態様などを踏まえ、個別具体的に侵害の成否が判断される。
弁理士の視点(SJ知財メモ)
1. 意匠権と立体商標の制度的補完関係
意匠権は新規なデザインを早期に保護できる一方、存続期間に上限があります。これに対し商標権は、更新登録により長期間維持できるものの、商品形状そのものについては原則として識別力が否定されます。G-SHOCKの事例は、意匠権による保護に加え、長期の使用によって商品形状が識別力を獲得した場合に、立体商標による追加的な保護を検討できることを示しています。意匠権と商標権は保護の目的や要件が異なるため、両者を組み合わせる知財ライフサイクル管理が実務上重要となります。
2. 商標法3条2項(識別力)と4条1項18号(機能性)の法的峻別
立体商標の審査において、需要者による出所識別力の獲得(3条2項)と、機能確保に不可欠な形状の登録禁止(4条1項18号)は別個の要件として判断されます。耐衝撃性に寄与する形状であっても、その形状が商品等の機能を確保するために不可欠なものに当たるかは、形状の具体的内容や技術的機能との関係などを踏まえて判断されます。高い知名度を立証するだけでなく、機能性に関する登録禁止要件との関係も整理することが、立体商標を検討する際の重要な課題となります。
3. 「外観のブランド維持」と「内部構造の技術革新」の連携
商品形状の立体商標登録を視野に入れる場合、世代を超えてコアとなるデザインモチーフを維持する厳格なデザイン・ガバナンスが求められます。一方で、外観のアイデンティティを保ちながらも、内部構造においてはフルメタル化や電子モジュールの実装といった時代の要請に応える改良技術を開発し続けることが不可欠です。この「外観のブランド価値を維持する商標戦略」と「内部構造の技術革新を支える技術戦略」の連携は、長期的な競争優位を支える重要な要素となります。
【参考資料】
- 実用新案登録第1779173号(1983年3月24日出願、1989年7月10日登録、考案者:伊部菊雄、権利者:カシオ計算機株式会社)
- 商標登録第6711392号(2021年4月28日出願、2023年6月26日登録、立体商標、権利者:カシオ計算機株式会社)
- 特許庁総務部広報室「大ヒット商品の歴史を辿る あのとき、あの知財:G-SHOCK(カシオ計算機株式会社)」『とっきょ』41号(2019年)4–5頁
- 特許庁「商標審査基準:第3条第2項(使用による識別力)」および「第4条第1項第18号(商品等の機能を確保するために不可欠な立体的形状等)」(2024年改訂)
- 広田雅将「カシオG-SHOCKは永遠に不滅です! 初代モデル、デザインを永久に保護する『立体商標』登録の快挙」『webChronos』(2023年7月18日)